薬剤師 過剰のとき、どう仕分けが行われるのか

薬剤師が過剰になる、なんていう事態は一体いつ起こるのでしょうか。ハッキリ「２０○○年に」とはいえないものの、厚生労働省の「薬剤師需要動向の予測に関する研究班は、薬剤師 過剰となる事実を否定できない、との見解を示しました。

この研究は２０３５年までの動向を予測して行われているため、私たちはあと15年ないし20年後に薬剤師 過剰の時代が来る、とある程度心構えをしておく必要があるでしょう。

では、薬剤師 過剰となったとき、私たちにはどのような問題が降りかかってくるのでしょうか。

単純に、今のような容易な転職や優遇された勤務形態が見直されていく可能性があります。調剤報酬や薬価も年々下がっていますので、会社の利益を守るためにも減給等の措置すら考える必要が出てくるかもしれません。

また、今は薬剤師が自由に職場を選択できますが、薬剤師が過剰となれば、一般的な就職活動同様に会社が薬剤師を選別する時代が来るともいえます。そのとき、私たちは会社に「選ばれる薬剤師」である必要が出てくるのです。

薬剤師が過剰になったとき、前述のように会社に「選ばれる」薬剤師と「選ばれない」薬剤師が発生することになります。

そのとき、どういった点で薬剤師を差別化していくのか。それは会社によって大きく異なるでしょう。

まずは単純に年齢や経験。残念ながら現在、年齢が高ければ高いほど好待遇で迎え入れられる傾向があります。会社によっては経験や実績よりも、年齢など対面的な部分を優先することもあるのは、若いやり手の薬剤師にとって非常に残念なことといえます。

しかし、これから薬剤師が差別化されるにあたって、その概念が覆る可能性はあります。年齢が高いだけで経験も実績も少ない薬剤師より、資格取得に前向きだったり、経験や実績の豊富な若手が採用される時代が来る可能性が非常に高いのです。

現場で「使える」薬剤師が生き残り、「使えない」薬剤師は追いやられていく。薬剤師が過剰になり、実力主義の時代が到来するのもそう遠くない未来かもしれません。

薬剤師 過剰へ向けて、業界はどんどん変化していっています。現在、薬剤師業界で差別化を図るツールとして、「認定薬剤師制度」や「J-PALSによるクリニカルラダー」などがあげられます。

認定薬剤師制度は、各地で開かれる勉強会や、インターネットでの講座「イーラーニング」の受講により研修シールを集め、規定の点数以上で申請を出すことで勉強をした証を残すことのできる制度です。

6年制設立が決定した時点で、6年制と4年制の差をなくしていくためにも必要と言われていました。この制度は現在も引き続き導入されています。

しかし、会社内での地位向上や待遇面の改善のために認定薬剤師になる、というよりも、各地で開かれる勉強会に参加していった結果自ずと点数が集まり、せっかくなので申請をした、という薬剤師も少なくないでしょう。

つまり、認定薬剤師の制度自体が現在の薬剤師の地位を決める上での指標にはなっていないということです。

また、6年制薬剤師が輩出され始めたと同時に始まった「J-PALS」制度も未だ根付くにはいたっていません。

この制度は認定薬剤師よりも基準が厳しく、薬剤師の自己研鑽には非常に良いツールといえますが、日本薬剤師会の会員でない場合、受講にかかる金額が高く、また毎年更新が必須となるため、今後どのような位置づけになるのか、不透明な部分があります。

今の段階で、薬剤師が過剰になっても大丈夫！と一歩前に出るための明確な指針はありません。

しかし、これからの薬局業界で薬剤師が差別化されていくことはほぼ確実といえます。少なくとも、アンテナを張り巡らせ変わる医療業界の情報を常にキャッチしていく必要があるでしょう。

また、薬剤師が過剰になる前に、今のうちに転職をしっかり行っておくというのもひとつの方法です。数ある薬剤師転職サイトの中でも自分に最適なものを見つけるため、当サイトの転職サイトランキングを有効活用していきましょう。